鳩山政権の行政刷新会議による事業仕分けが連日報道されたのは記憶に新しいところですがその余波がスポーツ界にも及びました。仕分けの対象になったのは、日本オリンピック委員会の選手強化費約27億円と日本体育協会のスポーツ指導者養成事業などの約5億円で計32億円。これを縮減すべきと判定されました。この判定にオリンピックのメダリスト達が抗議の記者会見を開く事態になりました。

このままではアイスホッケーなどのマイナーな冬季競技は衰退の一途を辿ってしまうのも時間の問題かもしれません。近年に無い大不況下とはいえ選手への憧れから競技を始める子どもたちの夢まで縮減させてほしくはないです。